長岡御大の投資法「株はコレクションだと思って、5年間持て」は今でも有効か？
「株はコレクションだと思って、5年間持て」
長岡御大が株式投資の運用益で、オーディオルーム「方舟」を建てたことは長岡派の間では有名
長岡御大の投資法は「続々長岡鉄男のレコード漫談」の中の「株式評論家宣言」で紹介されている
要約すると「株はコレクションだと思って、5年間持て」
長期投資のすすめである
日経平均が右肩上がりに上昇していた時代は、有効な投資法だったと考えられる
現に「方舟」を建てるという形で結果を出している
しかしバブル崩壊以降
【第２章】で解説したように、日本株のトレンドが横這いとなった今はどうだろう
株を5年間持っていても、買い値に戻らない、運用益が出ないという事例はザラにあったと思う
少なくとも
「ここ30年間は、株はコレクションだと思って、5年間持てという投資法は無効だった」
と断言していいように思う
「株はコレクションだと思って、5年間持て」はこれからも無効なのか？
問題はここ
「株はコレクションだと思って、5年間持て」という投資法は未来永劫無効であり続けるのだろうか？
長岡御大の投資法が、ここ30年間無効だったのは、日本株のトレンドが横這いだったから
ということは日本株のトレンドが右肩上がりになれば
長岡御大の投資法は再び有効になると思う
「日本の株が今後右肩上がりになるのかどうか」
これは今後の投資戦略を考えるうえで非常に重要なポイントだと思う
上値抵抗線に何度もアタックをかける株価習性は、将来上値抵抗線をブレイクアップするというシグナル
【第２章】で、1700～1800ポイントの上値抵抗線に、株価が7回もアタックをかけているという事実を、30年におよぶTOPIXの月足チャートを参照して解説した
あのような株価習性があらわれると、いずれ1700～1800ポイントの上値抵抗線を抜く可能性が高い
これを株式用語で「ブレイクアップ」という
1700～1800ポイントの上値抵抗線は30年近い「壁」になっていたので、これをブレイクアップすると、かなり長い右肩上がりのトレンドになる可能性が高い
アメリカのS&P500が1500ポイントの上値抵抗線をブレイクアップして、右肩上がりのトレンドになった事例が参考になる
↓
アベノミクス最大の功績、200月移動平均線がついに上向いた！
以下は30年におよぶ日経平均の月足チャート
↓
TOPIXと違って、200月移動平均線（赤い曲線グラフ）を表示させている
移動平均線とは、ある一定期間の価格の平均を結んだもの
相場のトレンドをつかむための参考になる
200月移動平均線は「200月」の価格の平均を結んだものだから、かなりの長期トレンドをつかむことができる
200月移動平均線はチャートの仕様上、バブル崩壊以降のすべての期間を表示できないが
おおむねバブル崩壊以降の200月移動平均線は、一貫して下向きだったと推察される
ところが2012年の年末から始まったアベノミクスによる株価上昇は、ついに200月移動平均線を上向かせた
これは
「数十年単位というレベルのトレンド転換」
だと言っていい
経済ニュースのトップになってもおかしくない大きな出来事である
アベノミクスの功績は失業率の低下、円安誘導政策による日本のグローバル企業の業績拡大などいろいろ言われているが
個人的には、株価上昇によって、200月移動平均線が上向いたことが最大の功績であると考えている
この200月移動平均線
今後株価が大暴落などすれば、当然再度下向きになる
しかし200月移動平均線が一度でも上向いた事実は、遠くない未来にかなり長期の右肩上がりのトレンドが出現する予兆ととらえることもできる
「株はコレクションだと思って、5年間持て」再び
以上日本の株が右肩上がりになるのではないかという、テクニカル面からの2つのシグナルを紹介した
「株はコレクションだと思って、5年間持て」が再び有効になる可能性が出てきた
長岡御大が株式投資をやっていた時代とは違って、今は投資環境が格段に良くなっているので
株のコレクションは何も無理して個別銘柄を複数持たなくても、日経平均の値動きに連動するETFをいくつか持っていればいいように思う
・
また長岡御大の投資法を始めるにあたっては、株価が200月移動平均線よりも上にあること、200月移動平均線が上向いていることの2点を開始条件としたい
株価が200月移動平均線を下回ったり、200月移動平均線が下向けば、それは長期トレンドが右肩下がりになったシグナルなので、長岡御大の投資法は一旦やめた方がいい
長岡御大の投資法を始めるタイミングは、チャートを毎日観察して、株価が1700～1800ポイントの上値抵抗線をブレイクアップした瞬間を狙うのもいい
ブレイクアップの買いは、100％成功するとは断言できないが、一応オーソドックスな売買タイミングのひとつになっている
「トレンド重視の投資法」と「ボラティリティ（変動幅）重視の投資法」
長岡御大の「株はコレクションだと思って、5年間持て」、出品者の「世界一楽な投資法」
どちらをやればいいのか？ではなく
アベノミクスによって、両方の投資法ができる環境になったと考えるべき
長岡御大の投資法は言わば「トレンド重視の投資法」
出品者の投資法は「ボラティリティ（変動幅）重視の投資法」
トレンド重視、ボラティリティ重視
両方の投資法を使いこなせるようになったら最強である
最後に
繰り返すが日本の株が右肩上がりになるのではないかという、テクニカル面からのシグナルが2つ出た
それはいいのだが、では現実に日本の株が右肩上がりになるほどの経済成長が日本で起こるのか？
という疑問はある
日本はバブル崩壊以降、30年間低成長を続けてきた
その間いくつもの経済対策が行われ、議論百出と言えるほどの経済論争があった
しかし結局は経済成長できなかった
30年間経済成長できなかったことが、現在の増税だの福祉を削るだのといったネガティブな政策が出る要因になっている
現実に永田町や霞が関の無能ぶりを見ていると、今もこれからも国策による経済成長は期待できない
とすると
アメリカの政治学者、イアン・ブレマーのこの発言
↓
「国家の時代が終わる可能性がある、例えば気候変動対策では、対策に懐疑的なトランプ政権に対して、カリフォルニア州知事は「NASAが人工衛星での気候変動の観測をやめるなら、州が独自に取り組む」と表明した。政府が何もしないなら州や大都市、大企業が独自に対策に乗り出すようになる、こうした動きはさらに加速する。」
これが重要な意味をもつ
政府が有効な経済対策を打てないのであれば、自治体や民間が有効な経済対策を打てばいいということになる
・
日本においても
本来国家プロジェクトとしてやるべき、東京ー大阪間のリニアモーターカーのインフラ整備をJR東海という一企業が担っていたり
東京都の舛添都知事（当時）が、国家レベルで日中、日韓の関係が冷え込んでいるのを憂慮して、東京都が独自に中国や韓国との外交をやっていた事例がある
また現在の日本の国家予算は約100兆円
日本の家計金融資産は約1800兆円
そして出品者が「世界一楽な投資法」で出した利回りが約27％
仮りに家計金融資産約1800兆円を全額「世界一楽な投資法」で運用した場合、約486兆円の運用益が出ることになる
これは1年の国家予算の4倍以上
つまり
「日本の家計金融資産を全額「世界一楽な投資法」で運用すれば、日本はたちどころに経済成長する」
はずである
これは自治体や民間が打てる有効な経済対策の一例と言っていい
ここに書かれている内容についての注意
ここに書かれている内容は、すべて出品者の売買の手のうち、売買している銘柄を紹介したにすぎません
したがって落札者の方が出品者の売買の手のうちを真似するのか、応用するのか、無視するのか、また出品者が売買している銘柄を買うか買わないかは、すべて落札者の方の判断になります
出品者は出品者がやっているトレード方法を他人に推奨しませんし、推奨銘柄も出しません
そのことを最後にお断りしておきます